スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A・買収・売却！業界動向、メリット、相場、成功事例を徹底解説

スポーツクラブ・フィットネスクラブとは、主に会員制サービスによって健康維持や健康づくりのための運動施設と専門指導を提供する事業をさします。事業者によって、以下の表現に分かれますが、基本的には同一事業です。

• フィットネスクラブ
• スポーツクラブ
• スポーツジム
• アスレティッククラブ
• ヘルスクラブ
• フィットネスジム‎

スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の特徴は、各事業者によりビジネスモデルが明確に区別されていることです。具体的には以下のビジネスモデルに分かれています。

• 総合施設型：大手スポーツクラブ・フィットネスクラブのビジネスモデル
• 24時間セルフ型：コンパクトな規模のスポーツクラブ・フィットネスクラブが多い傾向
• ターゲット限定型：高年齢の女性にしぼったスポーツクラブ・フィットネスクラブ
• 成果志向型：パーソナルジムとしてマンツーマンでトレーナーがつき、価格は高いが目標のボディメイクが達成しやすい
• 郊外型：都市部ではなく郊外にあるスポーツクラブ・フィットネスクラブ
• オンライン型：コロナ禍の対策として生まれたビジネスモデル

クラブビジネスジャパンの調査「日・米・英の民間フィットネスクラブ市場規模データ（2013年〜2019年）」によると、最近4年間のスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界における市場規模は以下のとおりです。
 

会員数、スポーツクラブ・フィットネスクラブ数、売上高とも、2019年までは順調に伸びていました。一転、2020年のコロナ禍の時期はスポーツジム業界に大きな打撃となりました。スポーツ関連産業のなかでもスポーツジム業界の落ち込みは著しく低下し、回復も遅れました。

しかし、健康志向や運動への関心が衰えたわけではないため、スポーツジム利用者には利用継続を考える人が多くいるとの予想を立てています。

2019年までのスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界を分析すると、その大きな要因はシニア層の利用が増えたことです。会社を定年退職した人の多くが、健康志向により、スポーツクラブ・フィットネスクラブの利用者へとつながっています。

クラブビジネスジャパンの調査「日・米・英の民間フィットネスクラブ市場規模データ（2013年〜2019年）」では、アメリカとイギリスの情報も掲載されています。ここでは、あらためて日本も含め2019年の市場規模を比較しましょう。
 

コロナ禍前までのスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界は、大型で大勢の人数が利用できる施設が中心でした。しかし、近年は、小規模でありながら大型のスポーツクラブ・フィットネスクラブとは差別化した展開を行う事業者が増加しています。

その結果が、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界におけるビジネスモデルの細分化による各ターゲット層への対応となりました。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の動向として小規模クラブが増えた点が挙げられますが、小規模クラブの運営は難しいです。

小規模クラブは、大型クラブが持つ設備・マシン機器自体の魅力やレッスン本数の多さ、多彩なメニューなどを売りにできません。当然ながらキャパシティ自体がとても小さいです。これを解決する方法として、主に以下2つの対策が取られています。

• サービスを共通化した多店舗展開を行う
• 客単価（会員1人当たりの単価）を上げる

ここでは、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界のM&A動向を確認しましょう。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界のM&Aを見てみましょう。いずれも中規模事業者の売却例ですが、大手の例としては2014（平成26）年、飲料大手サントリーおよび商社丸紅が株主であったティップネスが、日本テレビホールディングスに売却されています。
 

スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界が関係するM&Aには、顧客サービスの充実やスポーツ教育分野への参入を狙った異業種による買収も多く見られます。

M&A事例でそれに該当するのは、「城南進学研究社の久ケ原スポーツクラブ買収」「三越伊勢丹ホールディングスのSWPホールディングス買収」です。

城南進学研究社は学習塾や予備校運営が事業の中心ですが、健康増進事業を含めた総合教育機関としてのさらなる発展を目指して、スポーツクラブ・フィットネスクラブの買収に至りました。

三越伊勢丹ホールディングスは百貨店が中心の小売店事業ですが、エステティックを始めとするトータル・ビューティ事業の取得で顧客サービスを向上させるため、スポーツクラブ・フィットネスクラブの運営も行うSWPホールディングスを買収しています。

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aは、M&A総合研究所にお任せください。M&A総合研究所では、M&Aの知識や実績の豊富なM&Aアドバイザーが案件をフルサポートします。

料金体系は、成約するまで完全無料の「完全成功報酬制」です（※譲渡企業様のみ。譲受企業様は中間金がかかります）。無料相談を電話・Webより随時受け付けますので、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aをご検討の際は、お気軽にお問い合わせください。

ここでは、最近実際に行われたスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業関連のM&A事例を掲示します。

• センコーGHDによるオージースポーツの買収
• エア・ウォーターによるプラスの子会社化
• アトラグループによるOne Third Residenceの買収
• テーオーホールディングスによる会社分割
• ルネサンスによるBEACH TOWNの子会社化
• THINKフィットネスによるジョイフルアスレティッククラブの子会社化
• ゴルフ・ドゥによるゴルフ・ドゥ九州6店舗の譲受
• 水戸ホーリーホックによる茨城トヨペットなどからの資金調達
• 丸井織物によるアドベンチャー子会社株式の譲受
• ブシロードによるソプラティコの買収

2022年3月、センコーグル－プホールディングスは、大阪ガスの子会社オージースポーツにおけるすべての株式を得ることに合意しました。

オージースポーツは、「コ・ス・パ」や「FITBASE 24」などのブランド名で直営フィットネスクラブ・テニスクラブ、行政などから受託している運動施設などを主に関西圏で運営し、ヘルスケア関連事業を手掛けています。

大阪ガスは、オージースポーツの新たな成長を実現させるためにライフサポート事業に前向きに取り組み、フィットネス分野でも実績があるセンコーの支援下で運営されることが最適と判断しました。

これによりセンコーは、フィットネス事業のエリアを広げ、介護事業と連携した新サービスを開発するなど、健康を領域とした事業の拡充によりライフサポート事業の成長を促します。オージースポーツは、センコーの経営資源やノウハウを生かし、さらなる成長を見込みます。

2021年11月、エア・ウォーターはプラスの株式51%を取得して子会社化しました。エア・ウォーターは、産業ガス関連事業、ケミカル関連事業、医療関連事業、エネルギー関連事業、農業・食品関連事業、物流関連事業、海水関連事業などを行っています。

プラスは食料品小売（「産直市場よってって」を和歌山県、大阪府、奈良県で計28店舗運営）、不動産賃貸、スポーツクラブ経営などを行っている企業です。

エア・ウォーターは、農業・食品関連事業においてグループ各社との協業によりシナジー効果が得られると判断しました。なお、株式の取得価額は公表されていません。

2021年7月、アトラグループはOne Third Residenceの全株式を取得して完全子会社化しました。株式の取得価額は公表されていません。アトラグループは、鍼灸院・接骨院の支援事業を行っています。

One Third Residenceは、フィットネスクラブの運営、Fitness Mirror（ミラー型のオンライントレーニング用デバイス）に関する事業などを行っている企業です。両社は、2021年3月からフィットネスクラブのフランチャイズ展開を共同事業として行ってきました。

アトラグループは、同事業のスピード展開を図ることと、Fitness Mirror事業の拡張に期待して子会社化を決めています。

2021年4月、テーオーホールディングスは同年2月に新設した完全子会社の廣辯に、一部の事業を会社分割しました。テーオーホールディングスにおける別の完全子会社であるテーオー総合サービスも、同時に一部の事業を廣辯に会社分割しています。

会社分割手続き後、廣辯の全株式はアサヒ調剤薬局に譲渡されました。テーオーホールディングスは、木材事業、流通事業、住宅事業、建設事業、不動産賃貸事業、自動車関連事業、スポーツクラブ事業などを行うグループの持株会社です。

その中でテーオー総合サービスは、損害保険代理業、事務⽤品、オフィス⽤品の販売業、⾃動⾞リース業務・割賦販売業務、介護事業、スポーツクラブ事業などを行っています。廣辯に会社分割した事業は、不動産賃貸事業の⼀部とケアサービス（介護）事業です。

テーオーホールディングスは、グループ内の中核事業と有益なシナジー効果が見込みづらい状況になったと判断し、会社分割による該当事業の譲渡を決めています。なお、アサヒ調剤薬局への株式譲渡価額は公表されていません。

2021年4月、ルネサンスはBEACH TOWNの株式51.7%を取得して子会社化しました。株式取得価額は公表されていません。

ルネサンスは、フィットネスクラブ・スイミングスクール・テニススクール・ゴルフスクールなどのスポーツクラブ事業、自治体や企業などでの健康づくり事業、介護リハビリ事業、およびそれらの関連事業を行っています。

BEACH TOWNは、アウトドアフィットネス・ヨガスタジオ・ボルダリングジム・トレーニングジム・スケートボードパーク・ランニングステーションなどスポ ーツ施設の事業プロデュースおよび運営やガイド・インストラクター養成などを行っている企業です。

ルネサンスは、BEACH TOWNの展開するアウトドアフィットネス事業の成長性が期待できると考え、子会社化を決めています。

2021年3月、THINKフィットネスはジョイフルアスレティッククラブの株式67%を取得して子会社化しました。株式取得価額は公表されていません。

THINKフィットネスは、フィットネスクラブ経営、フィットネス機器・フィットネス用品の輸入販売・輸出、栄養補助食品・飲料の販売、フィットネス用品店経営などを行っています。

ジョイフルアスレティッククラブは、ジョイフル本田の完全子会社として、スポーツクラブの経営とコンサルティング、 レストラン経営、スポーツ関連商品販売などを行ってきた企業です。

THINKフィットネスは、自社事業とのシナジー効果が得られることと、ジョイフル本田との共同経営といった事業形態を取ることにメリットがあると判断しました。

ゴルフ・ドゥは2020年10月、ゴルフ・ドゥ九州6店舗を買収しました。

ゴルフ・ドゥは、中古ゴルフクラブ買い取りの販売専門店「ゴルフ・ドゥ！」を運営しています。対象会社であるゴルフ・ドゥ九州は、熊本県内でフランチャイズ店を運営していました。

取得した6店舗は黒字店舗で、九州での直営事業強化につなげます。

水戸ホーリーホックは2020年10月、茨城トヨペット、ブックエース、コスモ綜合建設、旭物産、国際ロジテックを引受先とする第三者割当増資による資金調達を実施しました。

水戸ホーリーホックは、日本プロサッカーリーグに加盟するプロサッカークラブです。新型コロナウイルス感染症の影響に伴う収入の減少、感染症拡大予防対策における費用の支出増加により、経営に大きな影響を与えていました。

今回の第三者割当増資により、経営基盤を強化して予算編成や組織体制を早期に整え、サッカークラブの成長を加速させます。

丸井織物は2020年8月、アドベンチャーの連結子会社であるwundouにおける全ての株式を取得しました。

丸井織物は、繊維とITをかけ合わせた事業の多角化を積極的に進めるなど、日本最大の合繊織物メーカーです。一方で、対象会社のwundouは、スポーツ用品衣類およびカジュアルウェアの製造販売を行っています。

今回のM&Aにより、オンデマンドでのオリジナル商品サービス「Up-T」事業における進出拡大を目指すとともに、グループとしてさらなるスポーツウェア製造販売事業の売上アップを図ります。

ブシロードは2020年1月、劇団飛行船およびソプラティコにおける全ての株式を取得し、子会社化しました。

ブシロードは、アニメ、ゲーム、音楽、イベントなど幅広い事業を行うなど、IPディベロッパーとしてさまざまなエンターテインメントを手掛けています。

一方、対象会社のソプラティコは主にフィットネスクラブ事業を展開し、子会社の劇団飛行船は舞台ミュージカルの企画・制作・公演事業などを行う会社です。

今回のM&Aによりブシロードは、自社グループ事業を掛け合わせた業態やスタジオプログラム開発などのサービスを提供し、ライブIPセグメントのサービス拡充を目指します。特に劇団飛行船の事業は、IPを活用した新たな舞台を共同で企画するなど、グループとして重要な柱となるでしょう。

スポーツクラブ・フィットネスクラブをM&Aで売却・買収する場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。この章では、売却側・買収側それぞれの立場から見るメリットを解説します。

さまざまな業種のM&Aに共通するメリットが、スポーツクラブ・フィットネスクラブを売却する場合にも当てはまります。売却側の主なメリットは以下の4つです。

• 資本力による安定経営
• 後継者問題の解決
• 従業員の雇用維持
• M&Aによる売却益

小規模フィットネスクラブで特に大きいメリットとして、売却による経営安定が挙げられます。大手資本へ売却できれば、倒産や廃業などのリスクは格段に少なくなるでしょう。

現在の経営状況が芳しくない場合、M&Aによる売却は事業を好転させる大きな要素になり得ます。ただし、売却価格はあまり交渉力がないことを、あらかじめ理解しなければなりません。

特に小規模のスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業者に当てはまることですが、後継者不在問題を抱えている会社は、M&Aによる会社売却が問題の解決手段になります。

M&Aで会社を売却すれば、買い手が後継者（新たな経営者）となって事業承継が実現するでしょう。

M&Aによる事業・会社の売却では、通常、会社と従業員の雇用関係もそのまま引き継がれます。中小企業の場合は、M&Aによる事業・会社売却の目的が雇用の維持に置かれることも少なくありません。

事業や会社に貢献してくれた従業員に、会社都合による失業で負担をかけさせないことは、会社・事業主の義務と責任です。

M&Aで会社や事業を売却すれば、廃業コストが省け売却益を得られます。売却益は少なくとも、数百万円のまとまった金額になることが多いです。税金を払う必要はありますが、この売却で得た資金を新事業に使えるでしょう。

買収側の主なメリットは以下の4つが挙げられます。

• 優秀なトレーナーの確保
• 既存会員の一括獲得
• 立地条件や施設を丸ごと取得
• 事業スケールの拡大

売却側のメリットでも述べたように、M&Aで事業や会社を買収する場合のメリットに従業員を引き継げることがあります。特にスポーツクラブ・フィットネスクラブでは、優秀なトレーナーに顧客がついていることも珍しくありません。

トレーナーは直接雇用ではなく個別契約のケースが多いです。しかし、会社が変わってもそのまま働いてもらう場合、トレーナーや顧客を維持した状態で買収後の事業を始められます。

スポーツクラブ・フィットネスクラブは会員制です。解約する人もいますが、特別な事件などが起こらなければ、利用客が急激に減ることはありません。

運営するオーナーが変わっても、同じ条件で同じサービスを続ければ、買収先の既存会員をそのまま引き継げる可能性が非常に高いです。

フィットネスクラブも多くの飲食店や小売店などと同様、立地が重要です。業界内では、同じサービスを同価格帯で提供しているライバルが多いため、利便性の高い立地が顧客を囲い込む要素になります。

立地のよい場所にある施設は、買収にかかる費用が高くなりますが、既存会員に加え利便性のよい立地や施設も丸ごと取得できるのはM&Aで買収するメリットといえるでしょう。

多店舗展開の大手に当てはまるメリットですが、店舗施設数が多いほど街中の看板も増え、宣伝力・ブランドが大きくなります。店舗施設そのものが広告媒体です。店舗施設を買収することで広告宣伝効果が生まれ、事業スケールの拡大と強化につながります。

買収した場合、一から店舗を開店する方法と比べて手間はかかりませんが、買収先の店舗と自社における既存店舗施設のイメージが異なる場合もあるでしょう。

こういったケースでは、買収店舗施設を既存店舗施設のイメージに合わせるための投資は考えておく必要があり、既存顧客が離れていく可能性も検討しなければなりません。

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aでは、サービス内容や顧客層、強みなどがそれぞれ大きく異なるので、相対的な相場を決めるのは難しいのが実情です。

設備が充実している大型店舗施設が含まれるだけでなく、設備は必要最低限であるものの、パーソナルトレーニングスタジオやスタジオだけで行えるメニューをそろえる施設もあります。顧客もシニアや女性メインから、プロや富裕層向けとさまざまです。

以上の理由から、不動産のように目線をそろえて評価を出すことは不可能で、その相場にもあまり意味はありません。しかし、ニーズが高く工夫できる余地も大きいサービス事業です。他事業からの参入が多い現状なので、比較的売り手市場と考えられます。

参考情報として、インターネットでオープンの譲渡希望案件を抜粋しました。
 

M&Aでは、妥当な売却価格の目安を算出するために企業価値評価（バリュエーション）を実施し、結果に基づいて売却条件の交渉を行います。

企業価値評価の手法はいろいろあり、最も正統的なのがDCF（ディスカウントキャッシュフロー）法です。ファイナンス理論などに関する高度な知識が必要で、一般的に会計事務所などの専門機関に委託します。

年倍法は、数字の意味が実感しやすく間便な手法です。中小企業の売却でよく用いられます。算出方法は、「企業価値＝時価純資産＋直近年度における営業利益の数倍」です。

時価純資産は、貸借対照表上の資産と負債を時価で評価し直して差し引きします。つまり、会社の過去から現在までの価値を表すのです。「直近年度における営業利益の数倍」とは、「現在から将来への価値」における見積もりをさします。

売却側の収益力や、買収企業との統合で創出できるシナジー評価の大きさにより、営業利益にかける数を増減します。

DCF法では詳細な事業計画に基づいて将来の利益を具体的に予測しますが、年倍法は現在の利益をもとに大まかな将来性を見積もるでしょう。

高値で売却するポイントを見ていきましょう。

純資産は「施設や敷地が自己所有で時価が高い」「高性能で最新の機器を有する」ことが、評価を高める要因となるので高値で売却するポイントです。

将来性・収益性は、下記がポイントになります。

• 会員が多い
• 認知度がある
• 高い付加価値がある独自サービスの提供
• 立地のよさ
• トレーナーが人気があり雇用を継続できる
• 店舗・施設の大きさや形状、間取りが一般的で応用できる
• 賃貸店舗の場合は家賃が相場より安価

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aは活発で、売買相場も高い状態にあり期待の大きい業界です。しかし、M&Aは、成功だけでなく失敗事例もあります。スポーツクラブ・フィットネスクラブにおけるM&Aの失敗パターンは以下のとおりです。

1. 適切なM&A先が見つけられなかった
2. 予想より税金がかかってしまった
3. 事業の引き継ぎに関する話し合いが不十分だった
4. 従業員がM&A後に離職してしまった

スポーツクラブ・フィットネスクラブでは、人口減少を見越した業界再編が盛んです。健康ブームを売上につなげるため、異業種からスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業に入ってくる企業も増加してきました。

一方、よいM&A案件が見つからず希望に合った取引相手に出会えないケースが、買い手側に起こることがあります。業績がよく今後の売上が期待できる売り手はM&A市場で人気があるため、タイミングによっては希望地域での売却相手に出会えません。

売り手側も信頼できる買い手が見つからなければ、M&A成立までの時間的コストが大きくなるでしょう。適切なM&A相手を見つけられるかどうかは運にもよりますが、より多くの案件を持つところに相談することをおすすめします。

全国対応のM&A仲介会社は、スポーツクラブ・フィットネスクラブ関連の案件を多く持っています。

M&Aの方法にもよりますが、事業や株式を売却・譲渡する場合、多額の税金が発生するため、税務に関する基本的な知識が必要です。

考えていたお金が手元に残らず、今後の経営・プランに悪影響が出てしまう事態もあります。M&Aに関する税金の知識がある税理士などに相談して、税金対策を行いましょう。

短期間で事業譲渡を行う場合、双方の理解が不十分なまま話し合いだけが進むことがあるので、会社の事情に合わせた対応が必要です。会社の一部や、特定の事業のみを売却・譲渡する場合、M&A仲介会社などを交えて話し合いを行いましょう。

引き継ぐ事業の範囲を関係者がしっかりと把握してから進めると、トラブルや混乱は最低限に抑えられます。

会社の今後に不安を抱いた従業員が、M&A後に離職してしまう事例も少なくありません。従業員に対して説明が不十分であると、「自分は会社から何も聞かされていない」と経営陣が不信感を抱き、会社を離職する従業員の増加が想定されます。

M&Aにおいて従業員の待遇を悪化させたり、希望を聞かずにこれまでと全く異なる仕事をさせたりすると、従業員からの不満は大きくなるでしょう。

会社ごとに個性の差が大きいスポーツクラブ・フィットネスクラブでは、会社文化の違いで従業員同士がなじめず、人間関係が悪化することもあります。

M&Aでは、経営者同士の話し合いが重要視されますが、従業員や取引先にM&Aの説明を行うことも大切です。M&Aに詳しい専門家などを交えたうえで、従業員や取引先に対する説明を適切に行ってください。

M&Aを行いたいと考えるスポーツクラブ・フィットネスクラブは多くあります。しかし、買い手探しから交渉、契約締結に至るまでを自社だけで行うのは難しいです。

事業承継やM&Aを成功させるには、幅広い専門知識が必要なので、M&Aに興味がある場合は、まずM&A仲介会社に相談しましょう。

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aをご検討の際は、ぜひM&A総合研究所にご相談ください。M&A総合研究所では、知識や実績の豊富なM&Aアドバイザーが親身になって案件をフルサポートします。

料金体系は、成約するまで完全無料の完全成功報酬制です（※譲渡企業様のみ。譲受企業様は中間金がかかります）。無料相談を行っておりますので、どうぞお気軽にお問い合わせください。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムはコロナ禍の影響を受けながら、業界再編や事業の買収・売却などM&Aがますます盛んになると予想されます。M&Aを成功させるには、専門家に依頼するのが得策です。

M&A仲介会社などが実施している無料相談を活用し、自社に適した専門家選びからスタートしましょう。