スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A・買収・売却!業界動向、相場、成功事例も紹介

取締役
矢吹 明大

株式会社日本M&Aセンターにて製造業を中心に、建設業・サービス業・情報通信業・運輸業・不動産業・卸売業等で20件以上のM&Aを成約に導く。M&A総合研究所では、アドバイザーを統括。ディールマネージャーとして全案件に携わる。

スポーツクラブ・フィットネスクラブは、会員制で運動のための施設と指導を提供する事業です。スポーツクラブ・フィットネスクラブの業界動向を確認しながら、M&Aによる買収・売却の現状や相場、メリットなどをM&A・買収・売却事例も交えて解説します。

目次

  1. スポーツクラブ・フィットネスクラブの定義
  2. スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の現状と課題
  3. スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界のM&A動向
  4. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A・買収・売却を行うメリット
  5. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A相場
  6. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A成功事例
  7. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A失敗事例の特徴
  8. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aに関する相談先
  9. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A・買収・売却まとめ
  • スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A・事業承継

1. スポーツクラブ・フィットネスクラブの定義

スポーツクラブ・フィットネスクラブとは、主に会員制サービスによって、健康維持や健康づくりのための運動施設と専門指導を提供する施設・事業をさします。事業者によって、以下のような表現に分かれますが、基本的には同一事業です。

  • フィットネスクラブ
  • スポーツクラブ
  • スポーツジム
  • アスレティッククラブ
  • ヘルスクラブ
  • フィットネスジム‎

公共の体育館などにも似た設備はよくありますが、一般的にスポーツクラブ・フィットネスクラブと呼ぶ場合は、民間施設のことをいい、「フィットネス業界」というくくりで表現されます。

施設には、室内プール・トレーニングジム・スタジオなどが整備されているのが通常です。1970年代に始まり、2000年代に入ってからは健康ブームの広がりとともに市場も大きくなっています。

ただし、2020(令和2)年から続く新型コロナウィルス感染拡大問題の影響で、休業・閉業となったスポーツクラブ・フィットネスクラブが数多くあり、大きなダメージを受けた業界の1つです。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界に見られる特徴

スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の特徴は、各事業者によりビジネスモデルが明確に区別化されていることです。スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界は、以下のようなビジネスモデルに分かれています。

  • 総合施設型:大手スポーツクラブ・フィットネスクラブのビジネスモデル。
  • 24時間セルフ型:コンパクトな規模のスポーツクラブ・フィットネスクラブが多い傾向。
  • ターゲット限定型:高年齢の女性にしぼったスポーツクラブ・フィットネスクラブ。
  • 成果志向型:パーソナルジムとしてマンツーマンでトレーナーがつく。価格は高いが目標のボディメイクが達成しやすい。
  • 郊外型:都市部ではなく郊外にあるスポーツクラブ・フィットネスクラブ。
  • オンライン型:コロナ禍への対策として生まれたビジネスモデル。

また、近年のスポーツクラブ・フィットネスクラブのユーザー層の特徴として、50代以上の会員が5割を超えているなど高齢化が指摘されています。

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2. スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の現状と課題

クラブビジネスジャパンの調査「日・米・英の民間フィットネスクラブ市場規模データ(2013年〜2019年)」によると、日本の最近4年間のスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の市場規模は以下のとおりです。
 

売上高(億円) 施設数 会員数(万人)
2016(平成28) 4,473 4,947 424
2017(平成29) 4,602 5,299 463
2018(平成30) 4,786 5,818 514
2019(令和元) 4,930 6,188 555

会員数、スポーツクラブ・フィットネスクラブ数、売上高とも、2019年までは順調に伸びてきていました。

しかし、詳しい統計が出ていないため推測の域を出ませんが、2020年にはコロナ禍のために多くの倒産・廃業が出ているという情報もあり、現在、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界は厳しい状況にあるといえるでしょう。

健康志向による市場拡大

2019年までのスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界を分析すると、その大きな要因はシニア層の利用が増えたことです。会社を定年退職した人の多くが、健康志向からスポーツクラブ・フィットネスクラブの利用者へとつながったと考えられています。

国外と比較した際の市場規模の小ささ

クラブビジネスジャパンの調査「日・米・英の民間フィットネスクラブ市場規模データ(2013年〜2019年)」では、アメリカとイギリスの情報も掲載されていますので、あらためて日本も含め2019年の市場規模を比較してみます。
 

国名 売上高(円) 施設数 会員(人) 人口(人)
日本 4,930億 6,188 555万 1億2,580万
イギリス 8,712億 7,239 1,040万 6,722万
アメリカ 3兆9,550億 41,370 6,420万 3億2,950万
※イギリス、アメリカの売上高は1$=113円で換算。人口はいずれも2020年の推計。

人口比で考えると、日本が英米に比べスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の市場が小さいことがわかります。民族性なのか環境のせいなのか、あるいはスポーツクラブ・フィットネスクラブ以外で運動をする人が多いのか、いずれにしろ業界にとっては課題です。

会員獲得競争の激化

コロナ禍前までのスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の状況としては、かつては大型でたくさんの人数が利用できる施設が中心でした。しかし近年は、小規模でありながら大型のスポーツクラブ・フィットネスクラブとは差別化した展開を行う事業者が増加したのです。

その結果が、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界のビジネスモデルの細分化による各ターゲット層への対応となりました。

小規模経営の難しさ

近年のスポーツクラブ・フィットネスクラブ業界の動向として小規模クラブが増えた点が挙げられますが、小規模クラブの運営には難しさがあります。

小規模クラブは、大型クラブのように、設備・マシン機器自体の魅力やレッスン本数の多さ、多彩なメニューなどを売りにすることはできません。また、当然ながらキャパシティ自体がとても小さいです。これを解決するための方法としては、主に以下の2つの対策が取られています。

  • サービスを共通化した多店舗展開を行う。
  • 客単価(会員1人当たりの単価)を上げる。

多店舗展開は、「カーブス」や「エニタイムフィットネス」が好例です。客単価の値上げは、小規模フィットネスが、パーソナルジムとしてマンツーマン指導を導入することで実践しています。

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3. スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界のM&A動向

ここでは、スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界のM&A動向を確認しましょう。動向には、同業者間でのM&Aと異業種からの新規参入のためのM&Aの2つがあります。

大手・中規模事業者によるM&A

スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界のM&Aの一例を見てみましょう。いずれも中規模事業者の売却例ですが、大手の例としては、2014(平成26)年、飲料大手サントリーおよび商社丸紅が株主であったティップネスが、日本テレビホールディングスに売却されています。
 

売り手 買い手 スキーム 金額
2015 久ケ原スポーツクラブ 城南進学研究社 株式譲渡 7億4,000万円
2016 SWPホールディングス 三越伊勢丹ホールディングス 株式譲渡 非公開
2017 クリスタルスポーツクラブ スポーツアカデミー 株式譲渡 非公開
2019 アークコアライフ アークコア 吸収合併 非公開

M&Aによる他業種からの参入

スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界が関係するM&Aには、顧客サービスの充実やスポーツ教育分野への参入を狙った、異業種による買収も多く見られます。

前項のM&A事例の中でそれに該当するのは、「城南進学研究社の久ケ原スポーツクラブ買収」、「三越伊勢丹ホールディングスのSWPホールディングス買収」です。

城南進学研究社は学習塾や予備校運営が事業の中心ですが、健康増進事業を含めた総合教育機関としてのさらなる発展を目指して、スポーツクラブ・フィットネスクラブの買収に至りました。

三越伊勢丹ホールディングスは百貨店が中心の小売店事業ですが、エステティックを始めとするトータル・ビューティ事業の取得で顧客サービスを向上させる目的のため、スポーツクラブ・フィットネスクラブの運営も行うSWPホールディングスを買収しています。

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スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&AならM&A総合研究所にお任せください。M&Aの実績が豊富なアドバイザーが専任担当につき、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aをフルサポートいたします。

料金体系は完全成功報酬制(※譲渡企業のみ)です。無料相談をお電話・Webより随時お受けしておりますので、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aをご検討の際は、お気軽にお問い合わせください。

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4. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A・買収・売却を行うメリット

スポーツクラブ・フィットネスクラブをM&Aで売却・買収する場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。この章では、売却側・買収側それぞれの立場から見るメリットを解説します。

売却側のメリット

さまざまな業種のM&Aに共通するメリットが、スポーツクラブ・フィットネスクラブを売却する場合にも当てはまります。売却側の主なメリットには以下の4つです。

  1. 資本力による安定経営
  2. 後継者問題の解決
  3. 従業員の雇用維持
  4. M&Aによる売却益

①資本力による安定経営

小規模フィットネスクラブで特にメリットが大きいのが、売却により経営が安定することが挙げられます。大手資本へ売却できれば、倒産や廃業などのリスクは格段に少なくなるでしょう。

特に、現在の経営状況が芳しくないのであれば、M&Aによる売却は事業を好転させる大きな要素になり得ます。ただし、その場合、売却価格についてはあまり交渉力がないことを、あらかじめ理解しなければなりません。

②後継者問題の解決

特に小規模のスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業者に当てはまることですが、後継者不在問題を抱えている会社にとっては、M&Aによる会社売却が問題の解決手段になります。

M&Aで会社を売却すれば、その買い手が後継者(新たな経営者)となり、事業承継が実現するのです。

③従業員の雇用維持

M&Aによる事業・会社の売却では、通常は会社と従業員の雇用関係もそのまま引き継がれます。事業や会社に貢献してくれた従業員に、会社都合による失業などの負担をかけさせないことは、会社・事業主の義務と責任です。

中小企業の場合では、M&Aによる事業・会社売却の目的が雇用の維持に置かれていることも少なくありません。

④M&Aによる売却益

M&Aで会社や事業を売却すれば、廃業コストが省けるどころか、売却益が得られます。売却益は少なくとも、数百万円のまとまった金額になることが多いです。税金を払う必要はありますが、この売却で得た資金を、新たな事業に用いれます。

買収側のメリット

買収側の主なメリットには以下の4つが挙げられます。

  1. 優秀なトレーナーの確保
  2. 既存会員の一括獲得
  3. 立地条件や施設を丸ごと取得
  4. 事業スケールの拡大

①優秀なトレーナーの確保

売却側のメリットでも述べたように、M&Aで事業や会社を買収する場合のメリットに、従業員を引き継げることがあります。特に、スポーツクラブ・フィットネスクラブにおいては、優秀なトレーナーに対して顧客がついていることも珍しくはありません。

トレーナーは直接雇用ではなく個別契約のケースが多いですが、会社が変わってもそのまま働いてもらえる場合には「腕のあるトレーナー」、「顧客」を維持した状態で、買収後の事業を始めることが可能です。

②既存会員の一括獲得

スポーツクラブ・フィットネスクラブは会員制です。ある程度、毎月解約する人はいますが、特別な事件などが起こらなければ、一気に利用客が減るようなことはありません。

この点では、運営するオーナーが変わっても同じ条件で同じサービスを続ける予定であれば、買収先の既存会員をそのまま引き継げる可能性が非常に高いといえます。

③立地条件や施設を丸ごと取得

フィットネスクラブも、多くの飲食店や小売店などと同様、立地が非常に重要です。業界内で提供しているサービスには、同じようなサービスを同価格帯で提供しているライバルも多いため、利便性の高い立地に施設があるか否かが顧客を囲い込む要素になってきます。

立地のよい場所にある施設は、買収にかかる費用が高くなりますが、既存会員に加え利便性のよい立地や施設も丸ごと取得できるのはM&で買収するメリットといえるでしょう。

④事業スケールの拡大

多店舗展開の大手の場合に当てはまるメリットですが、店舗施設数が多いほど街中の看板も増え、宣伝力・ブランドが大きくなっていきます。店舗施設そのものが広告媒体なのです。店舗施設を買収していくことで広告宣伝効果が生まれ、事業スケールの拡大と強化につながります。

買収した場合、一から店舗を開店することに比べて手間はかかりませんが、買収先の店舗と自社の既存店舗施設のイメージが異なる場合もあるでしょう。

そのようなケースでは、買収店舗施設を既存店舗施設のイメージに合わせるための投資は考えておく必要があり、既存顧客が離れていく可能性についても検討しなければなりません。

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5. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A相場

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aでは、サービス内容や顧客層、強みなどがそれぞれ大きく異なるので、相対的な相場を決めるのは難しいのが実情です。

設備が充実している大型店舗施設が含まれるだけでなく、設備は必要最低限であるものの、パーソナルトレーニングスタジオやスタジオだけで行えるメニューをそろえる施設もあります。顧客もシニアや女性メインから、プロや富裕層向けとさまざまです。

以上の理由から、不動産のように目線を揃えて評価を出すことは不可能で、その相場にもあまり意味はありません。しかし、ニーズが高く工夫できる余地も大きいサービス事業で、他事業からの参入が多い現状であるため、比較的売り手市場であると考えられます。

以下に、参考情報として、インターネットでオープンになっている譲渡希望案件を抜粋しました。
 

  エリア 店舗数 スキーム 売却価格 種別
事例1 兵庫・神戸 1 事業譲渡 500万円 ヨガスタジオ
事例2 東京・三軒茶屋 1 事業譲渡 250万円以下 パーソナルトレーニングジム
事例3 東京・恵比寿 1 事業譲渡 250万円以下 パーソナルトレーニングジム
事例4 東京・表参道 1 事業譲渡 250~500万円 パーソナルトレーニングジム
事例5 不明 1 事業譲渡 250~500万円 ボルダジングジム

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6. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A成功事例

ここでは、最近、実際に行われたスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業関連のM&A事例を掲示します。

  • エア・ウォーターによるプラスの子会社化
  • アトラグループによるOne Third Residenceの買収
  • テーオーホールディングスによる会社分割
  • ルネサンスによるBEACH TOWNの子会社化
  • THINKフィットネスによるジョイフルアスレティッククラブの子会社化
  • ブシロードによるソプラティコの買収

エア・ウォーターによるプラスの子会社化

2021(令和3)年11月、エア・ウォーターは、プラスの株式51%を取得して子会社化しました。エア・ウォーターは、産業ガス関連事業、ケミカル関連事業、医療関連事業、エネルギー関連事業、農業・食品関連事業、物流関連事業、海水関連事業などを行っています。

プラスは、食料品小売(「産直市場よってって」を和歌山県、大阪府、奈良県で計28店舗運営)、不動産賃貸、スポーツクラブ経営などを行っている企業です。

エア・ウォーターとしては、農業・食品関連事業においてグループ各社との協業によってシナジー効果が得られると判断しました。なお、株式の取得価額は公表されていません。

アトラグループによるOne Third Residenceの買収

2021年7月、アトラグループは、One Third Residenceの全株式を取得して完全子会社化しました。株式の取得価額は公表されていません。アトラグループは、鍼灸院・接骨院の支援事業を行っています。

One Third Residenceは、フィットネスクラブの運営、Fitness Mirror(ミラー型のオンライントレーニング用デバイスに関する事業などを行っている企業です。両社は、2021年3月からフィットネスクラブのフランチャイズ展開を共同事業として行ってきました。

アトラグループとしては、同事業のスピード展開を図ることと、Fitness Mirror事業の拡張に期待して、子会社化を決めています。

テーオーホールディングスによる会社分割

2021年4月、テーオーホールディングスは、同年2月に新設した完全子会社の廣辯に、一部の事業を会社分割しました。テーオーホールディングスの別の完全子会社であるテーオー総合サービスも、同時に一部の事業を廣辯に会社分割しています。

さらに、会社分割手続き後、廣辯の全株式はアサヒ調剤薬局に譲渡されました。テーオーホールディングスは、木材事業、流通事業、住宅事業、建設事業、不動産賃貸事業、自動車関連事業、スポーツクラブ事業などを行うグループの持株会社です。

その中でテーオー総合サービスは、損害保険代理業、事務⽤品、オフィス⽤品の販売業、⾃動⾞リース業務・割賦販売業務、介護事業、スポーツクラブ事業などを行っています。廣辯に会社分割した事業は、不動産賃貸事業の⼀部とケアサービス(介護)事業です。

テーオーホールディングスとしては、グループ内の中核事業との有益なシナジー効果が見込みづらい状況になったと判断し、該当事業を会社分割して譲渡することに決めています。なお、アサヒ調剤薬局への株式譲渡価額は公表されていません。

ルネサンスによるBEACH TOWNの子会社化

2021年4月、ルネサンスは、BEACH TOWNの株式51.7%を取得して子会社化しました。株式取得価額は公表されていません。

ルネサンスは、フィットネスクラブ・スイミングスクール・テニススクール・ゴルフスクールなどのスポーツクラブ事業、自治体や企業などでの健康づくり事業、介護リハビリ事業、およびそれらの関連事業を行っています。

BEACH TOWNは、アウトドアフィットネス・ヨガスタジオ・ボルダリングジム・トレー ニングジム・スケートボードパーク・ランニングステーションなどスポ ーツ施設の事業プロデュースおよび運営やガイド・インストラクター養成などを行っている企業です。

ルネサンスとしては、BEACH TOWNの展開するアウトドアフィットネス事業の成長性が期待できると考え、子会社化を決めています。
 

THINKフィットネスによるジョイフルアスレティッククラブの子会社化

2021年3月、THINKフィットネスは、ジョイフルアスレティッククラブの株式67%を取得して子会社化しました。株式取得価額は公表されていません。

THINKフィットネスは、フィットネスクラブ経営、フィットネス機器・フィットネス用品の輸入販売・輸出、栄養補助食品・飲料の販売、フィットネス用品店経営などを行っています。

ジョイフルアスレティッククラブは、ジョイフル本田の完全子会社として、スポーツクラブの経営とコンサルティング、 レストラン経営、スポーツ関連商品販売などを行ってきた企業です。

THINKフィットネスとしては、自社の事業とのシナジー効果が得られることと、ジョイフル本田との共同経営という事業形態を取ることにメリットがあると判断しました。

ブシロードによるソプラティコの買収

2020年3月、ブシロードは、14.5%の株式を所有していたソプラティコの残りの株式全てを取得して完全子会社化しました。ソプラティコの完全子会社である劇団飛行船も、ブシロード傘下になったことになります。株式取得価額は公表されていません。

ブシロードは、TCG・デジタルゲーム・MDの企画・開発・発売、マンガ・アニメの企画・制作・プロデュース業務、広告代理店業務、声優事務所運営、音楽コンテンツ・プロレス興行の企画・制作などを行っています。

ソプラティコはフィットネスクラブ事業、劇団飛行船はマスクプレイの企画・制作・公演事業などを行っている企業です。ブシロードとしては、業務提携していた劇団飛行船をグループ入りさせるべく、親会社ともども買収しました。

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7. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A失敗事例の特徴

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aは活発で、売買相場も高い状態にあり期待の大きい業界です。しかしM&Aについては、成功だけでなく失敗事例もあります。スポーツクラブ・フィットネスクラブにおけるM&Aの失敗パターンは以下のとおりです。

  1. 適切なM&A先が見つけられなかった
  2. 予想より税金がかかってしまった
  3. 事業の引き継ぎに関する話し合いが不十分だった
  4. 従業員がM&A後に離職してしまった

①適切なM&A先が見つけられなかった

スポーツクラブ・フィットネスクラブでは、人口減少を見越した業界再編が盛んになっています。また、健康ブームを売上につなげるため、異業種からスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業に入ってくる企業も増加してきました。

一方、よいM&A案件が見つからず希望に合った取引相手に出会えないというケースが、特に買い手側に起こることがあります。業績がよく今後の売上に期待できる売り手は、M&A市場で人気があるので、タイミングによっては希望地域での売却相手に出会えないこともあるのです。

さらに売り手側も、信頼できる買い手をなかなか見つけられず、M&A成立までの時間的なコストが大きくなってしまうかもしれません。適切なM&A相手を見つけられるかどうかは運にもよりますが、より多くの案件を持つところに相談するのがおすすめです。

全国対応のM&A仲介会社なら、スポーツクラブ・フィットネスクラブ関連の案件を多く持っているのでおすすめできます。

②予想より税金がかかってしまった

M&Aの方法にもよるものの、事業や株式を売却・譲渡する場合、多額の税金が発生します。したがって、税務に関する基本的な知識が必要です。

「考えていたとおりにお金が手元に残らず、今後の経営・プランに悪影響が出てしまう」という事態を防ぐため、M&Aに関する税金の知識がある税理士などに相談して、税金対策を行っておきましょう。

③事業の引き継ぎに関する話し合いが不十分だった

事業譲渡の場合、どの事業を渡してどの事業を残すのか、売り手と買い手、そして従業員が理解していなければM&A後に大きな混乱が起こってしまいます。

特に短期間でM&Aを行う場合、双方の理解が不十分なまま話し合いだけが進んでしまうことがあるので会社の事情に合わせた対応が必要です。会社の一部や、特定の事業のみを売却・譲渡を行う場合、M&A仲介会社などを交えて話し合いを行いましょう。

引き継ぐ事業の範囲を関係者がきちんと理解することを重視して進めると、トラブルや混乱は最低限に抑えられるはずです。

④従業員がM&A後に離職してしまった

会社の今後に不安を抱いた従業員が、M&A後に離職してしまう事例も少なくありません。従業員に対して説明が不十分であると、「自分は会社から何も聞かされていない」と経営陣に不信感を抱き、会社を離職する従業員が増加することが考えられます。

また、M&Aに際して従業員の待遇を悪化させたり、希望を聞かずにこれまでと全く異なる仕事をさせたりすると従業員からの不満は大きくなるでしょう。

特に会社ごとの個性の差が大きいスポーツクラブ・フィットネスクラブにおいては、会社文化の違いで従業員同士がなじめずに、人間関係が悪化するなどのトラブルにつながることもあります。

M&Aでは、経営者同士の話し合いが重要視されますが、従業員や取引先へM&Aに関する説明を行うことも大切です。M&Aに詳しい専門家などを交えたうえで、従業員や取引先に対する説明を適切に行って下さい。

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8. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aに関する相談先

M&Aを行いたいと考えるスポーツクラブ・フィットネスクラブはたくさんあります。しかし、買い手探しから交渉、契約締結に至るまでを自社だけで行うのは難しいです。

事業承継やM&Aを成功させるには、幅広い専門知識が必要となりますので、M&Aに興味がある場合は、まずM&A仲介会社に相談することをおすすめします。

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aをご検討の際は、ぜひM&A総合研究所にご依頼ください。M&A総合研究所では、支援実績豊富なアドバイザーによるフルサポートを行っています。

料金体系は完全成功報酬制(※譲渡企業のみ)です。無料相談はお電話・Webより随時お受けしておりますので、M&Aをご検討の際はお気軽にお問い合わせください。

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9. スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A・買収・売却まとめ

スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムは、コロナ禍の影響も受けながら、業界再編や事業の買収・売却など、M&Aがますます盛んになることも予想されます。M&Aを成功させるには、しっかりした専門家に業務を依頼するのが得策です。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムのM&Aを目指す際には、M&A仲介会社などが実施していいる無料相談を活用し、自社に適した専門家選びからスタートしましょう。

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