スポーツクラブ・フィットネスクラブとは、主に会員制サービスによって、健康維持や健康づくりのための運動施設と専門指導を提供する民間施設のことを指します。

公共の体育館などにも似た施設はよくありますが、一般的にスポーツクラブ・フィットネスクラブと呼ぶ場合は、民間施設のことを言い、施設を「スポーツジム」と呼んだり、業界を「フィットネス業界」と呼んだりすることもあります。

施設には、室内プール・トレーニングジム・スタジオなどが整備されているのが通常であり、1970年代に始まり、2000年代に入ってからは健康ブームの広がりとともに市場も大きくなっています。
 

フィットネス業界における近年の動向を、代表的な数字で比較すると以下のようになります。

売上高、会員数、従業者数ともに、動向としては順調に伸びているとこがわかります。
 

近年も順調な伸びを見せているフィットネス業界ですが、大きな要因はシニア層の利用が増え続けていることです。企業を定年退職した人たちの中から相当数が、スポーツクラブ・フィットネスクラブの利用者へつながっています。

その理由としては、世の中の健康志向の増大が挙げられます。ただ、こうした需要を喚起したのは、そもそもフィットネス業界を含むスポーツに関係する業界の努力の賜物ということもできます。

市場規模、会員数共に伸び続けているフィットネス業界ですが、かつては大型でたくさんの人数が利用できる施設が中心でした。

しかし最近の動向では、小規模ながら大型のスポーツクラブ・フィットネスクラブとは差別化されたサービスを展開する事業者が増えてきています。

主に以下のようなサービスを提供している事業者が挙げられます。
 

• ホットヨガスタジオやストレッチサービスを提供するクラブ
• 女性専用クラブ
• 24時間営業のセルフサービス型クラブ
• 成果をコミットするタイプのクラブ

最近の動向として小規模クラブが増えた点が挙げられますが、小規模クラブの運営には難しさもあるのも事実です。

小規模クラブは、大型クラブのように、設備・マシン機器自体の魅力やレッスン本数の多さや多彩なメニューを売りにすることは出来ません。また、当然ながら集客のキャパシティ自体がとても小さいです。

これを解決するための方法としては、主に以下の２通りが挙げられます。

1. サービスを共通化した多店舗展開
2. 客単価（会員１人当たりの単価）を上げる

過去3年ほどにおけるフィットネス業界におけるM&Aの事例を紹介します。

いずれも中規模事業者の売却例ですが、最大手の中ではこれより前の2014年に、飲料大手サントリーおよび商社丸紅が株主であったティップネスが、日本テレビホールディングスに売却されています。

 

フィットネス業界が関係するM&Aにおいては、顧客サービスの充実やスポーツ教育分野への参入を狙った、異業種からの買収も多く見られます。

前項のM&A事例では、「城南進学研究社の久ケ原スポーツクラブ買収」「三越伊勢丹ホールディングスのSWPホールディングス買収」がこれに当てはまります。

城南進学研究社は学習塾や予備校が中心ですが、健康増進事業を含めた総合教育機関としての更なる発展を目指して、スポーツクラブ・フィットネスクラブの買収に至りました。

三越伊勢丹ホールディングスは百貨店が中心の小売店事業ですが、エステティックを始めとするトータル・ビューティ事業の取得で顧客サービスを向上させる目的で、SWPホールディングスを買収しています。

買収したSWPホールディングスの事業の一つにスポーツクラブ・フィットネスクラブの運営もありました。

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スポーツクラブ・フィットネスクラブをM&Aで売却・買収する場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。

この章では、売却側・買収側それぞれの立場からみるメリットについて解説します。

様々な業種のM&Aに共通するメリットが、スポーツクラブ・フィットネスクラブを売却する場合にも当てはまります。

売却側の主なメリットには以下の４つが挙げられます。

1. 資本力による安定経営
2. 後継者問題の解決
3. 従業員の雇用維持
4. M&Aによる売却益

小規模フィットネスクラブに特にメリットが大きいのが、売却により事業の経営が安定することが挙げられます。大手資本へ売却することができれば、倒産や廃業などのリスクは格段に少なくなります。

特に、現在の経営状況が芳しくないのであれば、M&Aによる売却は事業を好転させる大きな要素になり得ます。

しかしこのような場合では、経営者はあまり売却価格については交渉力がないことを、あらかじめ理解しなければなりません。

特に小規模のスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業者に当てはまることですが、後継者不在の問題を抱えている会社にとっては、M&Aによる会社売却が問題の解決手段になり得ます。

経営者がオーナーの中小企業にとって後継者がいない場合、社内や外部の人間、あるいは他の会社に経営を引き継いで事業承継をするしか会社を存続させる方法はありません。

しかしながら、社内や外部の人間に、会社の所有まで求めるのは、資金面や連帯保証の点からも難しいのが実情です。M&Aによる売却では、それらが可能になります。

M&Aによる事業・会社の売却では、通常は会社と従業員の雇用関係もそのまま引継がれます。

事業や会社に貢献してくれた従業員に、会社都合による失業などの苦労をさせないようにするのは、会社や事業主の義務と責任でもあります。

中小企業の場合では、M&Aによる事業・会社売却の目的が雇用の維持に置かれていることも少なくありません。

M&Aで会社や事業を売却すれば、廃業コストが省けるどころか、通常は売却益が得られます。

売却益はどんなに小さくても、数百万～のまとまった金額になるのが一般的です。税金を払う必要はありますが、この売却で得た資金を新たな事業に振り向けることも可能です。

買収側の主なメリットには以下の４つが挙げられます。

1. 優秀なトレーナーの確保
2. 既存会員の一括獲得
3. 立地条件や施設をまるごと取得
4. 事業スケールの拡大

売却側のメリットでも述べたように、M&Aで事業や会社を買取る場合のメリットに、従業員をそのまま引き継げる点があります。

特に、スポーツクラブ・フィットネスクラブにおいては、優秀なトレーナーに対して顧客がついていることも珍しくはありません。

トレーナーは直接雇用ではなく個別契約のケースが多いですが、会社が変わってもそのまま働いてもらえた場合には「腕のあるトレーナー」「顧客」を維持した状態で、買取後の事業をスタートさせることが可能です。

スポーツクラブ・フィットネスクラブは会員制をとっています。ある程度毎月解約する人はいますが、特別な事件などが起こらなければ、一気に利用客が減るようなことはありません。

この点では、運営するオーナーが変わっても同じ条件で同じサービスを続ける予定であれば、買収によって買収先の既存会員をそっくりそのまま引き継げる可能性が非常に高いといえます。

フィットネスクラブも、多くの飲食店や小売店などと同様、立地が非常に重要です。業界内で提供しているサービスには、同じようなサービスを同価格帯で提供しているライバルも多いため、利便性の高い立地に施設かあるか否かが顧客を囲い込む要素になってきます。

立地の良い場所にある施設は、買収にかかる費用が高くなりますが、既存会員に加え利便性の良い立地や施設も丸ごと取得できるのはM&Aにより買収するメリットといえるでしょう。

多店舗展開の大手の場合に当てはまるメリットですが、店舗施設数が多いほど街中の看板も増え、宣伝力・ブランドが大きくなっていきます。店舗施設そのものが広告媒体になっていくともいえます。

店舗施設を買収していくことで広告宣伝効果が生まれ、事業スケールの拡大と強化につながります。

買収した場合は、一から店舗を立ち上げるのに比べ手間はかかりませんが、買収先の店舗と自社の既存店舗施設のイメージがズレている場合も考えられます。

そうした場合は、買収店舗施設を既存店舗施設のイメージに合わせるための投資は考えておく必要があり、既存顧客が離れていく可能性についても検討しなければなりません。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ、あるいはフィットネス業界で一括りにした場合、サービス内容や顧客層、強みなどが千差万別で相場を出すのは難しくなります。

設備が充実している大型店舗施設が含まれるだけでなく、設備は必要最小限で良いパーソナルトレーニングスタジオやスタジオだけで行えるメニューをそろえる施設もあります。顧客もシニアや女性メインから、プロや富裕層向けと様々です。

このような理由から目線を揃えての評価は不可能であり、その相場にもあまり意味はありません。しかし、ニーズもあり工夫できる余地も大きいサービス事業であるため、他事業からの参入希望者は多いのが現状であり比較的売り手市場であると考えられます。

以下、インターネットでオープンになっている案件事例からいくつか抜粋してご紹介します。
 

M&A総合研究事務所では、上記以外のスポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A案件も多数取り扱っています。

M&A専門の公認会計士が交渉からクロージングまで一括サポート、着手金・中間報酬は無料です。成功報酬は業界最安値水準となっていますので、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A・買収・売却をご検討の方は、お気軽に無料相談をご利用ください。

この章では、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A成功事例を、売却側・買収側それぞれの立場からご紹介します。

なかには一度経営に詰まったスポーツジムを買収し、経営を再生させた後に上手に売却できた事例もあるので、貴社のM&Aを検討するヒントとして活用してください。

売却側の企業は元々スポーツクラブ・フィットネスクラブを関東中心に、数店舗運営していました。

また、数年前に業績不振より民事再生に入っていたスポーツクラブ・フィットネスクラブを買収していました。その再建が進んだことから売却し、買収に要した資金の回収と売却益の獲得を図りました。

株式譲渡を希望していたスキームが事業譲渡になり、完全に希望する形にはなりませんでしたが、売却によって高利回りで当初投下した資金を回収するなど、目的を果たすことができました。

買収側企業は上場大手スポーツクラブ・フィットネスクラブです。全国に店舗網を持っています。

かねてからM&Aの手法も取り入れて、事業を拡大させてきました。この買収もその一環です。

売却側企業は当初、株式譲渡のスキームを希望していましたが、負債の引継ぎなどで買収側が譲らず、事業譲渡のスキームに決着しました。ただしそれでも売却側は目的を果たせましたし、買収側も短期間で店舗網を拡大することができました。

売却・買収のどちらの立場から見ても、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aを成功させるためには、プロのサポートを受けながら進めていくことがからカギとなります。

M&A総合研究事務所では、M&A専門の会計士が貴社のM&Aをフルサポートいたします。着手金・中間報酬は無料、成功報酬は業界最安値水準となっていますので、コストは抑えつつ強力なサポートをご提供いたします。

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最近の動向を見る限り、スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムは、売上高、会員数、従業者数ともに順調に伸びてきています。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムのM&Aは、良く知られているところでは中規模以上の事業や会社が、年に数回売却される例がある程度です。こうした例では、異業種がスポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムを買収しフィットネス業界に参入する例も見受けられます。

しかし、スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムは小規模事業者も多く事業の展開やサービスの売りも様々です。このためフィットネス業界で一括りにすると、各案件の価格は千差万別で相場を出すのは難しくなります。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムは消費者のニーズも大きい業界ですので、参入希望者も多いため、比較的売り手市場であると言えます。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ業界は、ニーズも高く売り手市場であると言えますが、タイミングを逃さずM&Aを成功させるには、専門家のサポートが必要不可欠です。

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