スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A・買収・売却について解説！相場や成功事例も紹介

スポーツクラブ・フィットネスクラブとは、主に会員制サービスによって、健康維持や健康づくりのための運動施設と専門指導を提供する民間施設のことをさします。

公共の体育館などにも似た施設はよくありますが、一般的にスポーツクラブ・フィットネスクラブと呼ぶ場合は、民間施設のことをいい、施設を「スポーツジム」と呼んだり、業界を「フィットネス業界」と呼んだりすることもあります。

施設には、室内プール・トレーニングジム・スタジオなどが整備されているのが通常です。1970年代に始まり、2000年代に入ってからは健康ブームの広がりとともに市場も大きくなっています。
 

フィットネス業界における近年の動向を、代表的な数字で比較すると以下のようになります。

売上高、施設数ともに、動向としては順調に伸びていることがわかります。
 

近年も順調な伸びを見せているフィットネス業界ですが、大きな要因はシニア層の利用が増え続けていることです。会社を定年退職した人の多くが、スポーツクラブ・フィットネスクラブの利用者へとつながっています。

その理由としては、世の中の健康志向の増大が挙げられます。ただ、これほどの需要を呼び起こしたのは、フィットネス業界やスポーツ業界の努力の賜物でしょう。

市場規模、会員数共に伸び続けているフィットネス業界ですが、かつては大型でたくさんの人数が利用できる施設が中心でした。

しかし近年の動向では、小規模でありながら大型のスポーツクラブ・フィットネスクラブとは差別化したサービス展開を行う事業者が増加しています。

主に以下のようなサービスを提供している事業者が挙げられます。
 

• ホットヨガスタジオやストレッチサービスを提供するクラブ
• 女性専用クラブ
• 24時間営業のセルフサービス型クラブ
• 成果をコミットするタイプのクラブ

最近の動向として小規模クラブが増えた点が挙げられますが、小規模クラブの運営には難しさがあるのも事実です。

小規模クラブは、大型クラブのように、設備・マシン機器自体の魅力やレッスン本数の多さ、多彩なメニューなどを売りにすることはできません。また、当然ながら集客のキャパシティ自体がとても小さいです。

これを解決するための方法としては、主に以下の２とおりが挙げられます。
 

1. サービスを共通化した多店舗展開を行う
2. 客単価（会員１人当たりの単価）を上げる

フィットネス業界におけるM&Aの事例を紹介します。

いずれも中規模事業者の売却例ですが、最大手の中ではこれより前の2014年に、飲料大手サントリーおよび商社丸紅が株主であったティップネスが、日本テレビホールディングスに売却されています。
 

フィットネス業界が関係するM&Aにおいては、顧客サービスの充実やスポーツ教育分野への参入を狙った、異業種からの買収も多く見られます。

前項のM&A事例では、「城南進学研究社の久ケ原スポーツクラブ買収」「三越伊勢丹ホールディングスのSWPホールディングス買収」がこれに当てはまります。

城南進学研究社は学習塾や予備校が中心ですが、健康増進事業を含めた総合教育機関としての更なる発展を目指して、スポーツクラブ・フィットネスクラブの買収に至りました。

三越伊勢丹ホールディングスは百貨店が中心の小売店事業ですが、エステティックを始めとするトータル・ビューティ事業の取得で顧客サービスを向上させる目的で、SWPホールディングスを買収しています。

買収したSWPホールディングスの事業の一つにスポーツクラブ・フィットネスクラブの運営もありました。

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スポーツクラブ・フィットネスクラブをM&Aで売却・買収する場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。

この章では、売却側・買収側それぞれの立場から見るメリットについて解説します。

さまざまな業種のM&Aに共通するメリットが、スポーツクラブ・フィットネスクラブを売却する場合にも当てはまります。

売却側の主なメリットには以下の4つが挙げられます。
 

1. 資本力による安定経営
2. 後継者問題の解決
3. 従業員の雇用維持
4. M&Aによる売却益

小規模フィットネスクラブで特にメリットが大きいのが、売却により事業の経営が安定することが挙げられます。大手資本へ売却できれば、倒産や廃業などのリスクは格段に少なくなります。

特に、現在の経営状況が芳しくないのであれば、M&Aによる売却は事業を好転させる大きな要素になり得ます。

しかしこのような場合では、経営者はあまり売却価格については交渉力がないことを、あらかじめ理解しなければなりません。

特に小規模のスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業者に当てはまることですが、後継者不在の問題を抱えている会社にとっては、M&Aによる会社売却が問題の解決手段になり得ます。

経営者がオーナーの中小企業にとって後継者がいない場合、社内や外部の人間、もしくは他の会社に経営を引き継いで事業承継してもらうしか会社を残す方法はありません。

また、社内や外部の人間に、会社の所有を求めることは、資金面や連帯保証の観点からも厳しいのが現実です。

しかし、M&Aによる売却では、それらが可能になります。

M&Aによる事業・会社の売却では、通常は会社と従業員の雇用関係もそのまま引き継がれます。

事業や会社に貢献してくれた従業員に、会社都合による失業などの負担をかけさせないことは、会社や事業主の義務と責任です。

中小企業の場合では、M&Aによる事業・会社売却の目的が雇用の維持に置かれていることも少なくありません。

M&Aで会社や事業を売却すれば、廃業コストが省けるどころか、通常は売却益が得られます。

売却益は少なくとも、数百万円のまとまった金額になることが多いです。税金を払う必要はありますが、この売却で得た資金を新たな事業に用いることもできます。

買収側の主なメリットには以下の4つが挙げられます。
 

1. 優秀なトレーナーの確保
2. 既存会員の一括獲得
3. 立地条件や施設を丸ごと取得
4. 事業スケールの拡大

売却側のメリットでも述べたように、M&Aで事業や会社を買収する場合のメリットに、従業員を引き継げることがあります。

特に、スポーツクラブ・フィットネスクラブにおいては、優秀なトレーナーに対して顧客がついていることも珍しくはありません。

トレーナーは直接雇用ではなく個別契約のケースが多いですが、会社が変わってもそのまま働いてもらえる場合には「腕のあるトレーナー」「顧客」を維持した状態で、買収後の事業を始めることが可能です。

スポーツクラブ・フィットネスクラブは会員制です。ある程度毎月解約する人はいますが、特別な事件などが起こらなければ、一気に利用客が減るようなことはありません。

この点では、運営するオーナーが変わっても同じ条件で同じサービスを続ける予定であれば、買収によって買収先の既存会員をそのまま引き継げる可能性が非常に高いといえます。

フィットネスクラブも、多くの飲食店や小売店などと同様、立地が非常に重要です。業界内で提供しているサービスには、同じようなサービスを同価格帯で提供しているライバルも多いため、利便性の高い立地に施設があるか否かが顧客を囲い込む要素になってきます。

立地の良い場所にある施設は、買収にかかる費用が高くなりますが、既存会員に加え利便性の良い立地や施設も丸ごと取得できるのはM&Aにより買収するメリットといえるでしょう。

多店舗展開の大手の場合に当てはまるメリットですが、店舗施設数が多いほど街中の看板も増え、宣伝力・ブランドが大きくなっていきます。店舗施設そのものが広告媒体になっていくともいえます。

店舗施設を買収していくことで広告宣伝効果が生まれ、事業スケールの拡大と強化につながります。

買収した場合、一から店舗を開店することに比べて手間はかかりませんが、買収先の店舗と自社の既存店舗施設のイメージが異なる場合も考えられます。

そのような場合は、買収店舗施設を既存店舗施設のイメージに合わせるための投資は考えておく必要があり、既存顧客が離れていく可能性についても検討しなければなりません。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ、あるいはフィットネス業界で見ると、サービス内容や顧客層、強みなどが大きく異なるので相場を出すのは難しくなります。

設備が充実している大型店舗施設が含まれるだけでなく、設備は必要最低限であるものの、良いパーソナルトレーニングスタジオやスタジオだけで行えるメニューをそろえる施設もあります。顧客もシニアや女性メインから、プロや富裕層向けとさまざまです。

以上の理由から、目線を揃えて評価を出すことは不可能で、その相場にもあまり意味はありません。しかし、ニーズが高く工夫できる余地も大きいサービス事業で、他事業からの参入が多い現状であるため比較的売り手市場であると考えられます。

以下、インターネットでオープンになっている案件事例からいくつか抜粋してご紹介します。
 

この章では、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A成功事例を、売却側・買収側それぞれの立場からご紹介します。

なかには一度経営に詰まったスポーツジムを買収し、経営を再生させた後に上手に売却できた事例もあるので、M&Aを検討するヒントとして活用してください。

売却側の企業は元々スポーツクラブ・フィットネスクラブを関東中心に、数店舗運営していました。

また、数年前に業績不振より民事再生に入っていたスポーツクラブ・フィットネスクラブを買収していました。その再建が進んだことから売却し、買収に要した資金の回収と売却益の獲得を図りました。

株式譲渡を希望していたスキームが事業譲渡になり、完全に希望する形にはなりませんでしたが、売却によって高利回りで当初投下した資金を回収するなど、目的を果たしています。

買収側企業は上場大手スポーツクラブ・フィットネスクラブです。全国に店舗網を持っています。

かねてからM&Aの手法も取り入れて、事業を拡大させてきました。この買収もその一環です。

売却側企業は当初、株式譲渡のスキームを希望していましたが、負債の引継ぎなどで買収側が譲らず、事業譲渡のスキームに決着しました。ただしそれでも売却側は目的を果たし、買収側も短期間で店舗網を拡大できました。

売却・買収のどちらの立場から見ても、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aを成功させるためには、プロのサポートを受けながら進めていくことがカギとなります。

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aは活発で、売買相場も高い状態にあり期待の大きい業界です。しかしM&Aについては、成功だけでなく失敗事例もあります。

スポーツクラブ・フィットネスクラブにおけるM&Aの失敗パターンは以下のとおりです。
 

1. 適切なM&A先が見つけられなかった
2. 予想より税金がかかってしまった
3. 事業の引き継ぎに関する話し合いが不十分だった
4. 従業員がM&A後に離職してしまった

スポーツクラブ・フィットネスクラブでは人口減少を見越した業界再編が盛んになっています。また健康ブームを売り上げにつなげるため、異業種からスポーツクラブ・フィットネスクラブ事業に入ってくる企業も増加してきました。

一方で良いM&A案件が見つからず希望に合ったパートナーに出会えないというケースが、特に買い手側に起こることもあります。

業績が良く、今後の売上に期待ができる売り手はM&A市場において人気があるので、タイミングによっては希望地域での売却希望に出会えないことも考えられるでしょう。

また売り手側も信頼できる買い手をなかなか見つけられず、M&A成立までの時間的なコストが大きくなってしまうかもしれません。

適切なM&Aパートナーを見つけられるかどうかは運にもよりますが、より多くの案件を持つところに相談するのがおすすめです。

全国対応のM&A仲介会社なら、スポーツクラブ・フィットネスクラブ関連の案件を多く持っているといえます。

M&Aの方法にもよるものの、会社や事業、株式を売却・譲渡する場合では、贈与税や相続税として多額の税金が発生します。

規模によっては売買費用の半分近くが税金になることもあるため、税務に関する基本的な知識は必要です。

「考えていたがお金が入らず、今後の経営に悪影響が出てしまう」という事態を防ぐため、M&Aに関する税金の知識がある税理士などに相談して、適度な節税を行っておきましょう。

どの事業を渡してどの事業を残すのか、売り手と買い手、そして従業員が理解していなければM&A後に大きな混乱が起こってしまいます。

特に短期間でM&Aを行う場合、双方の理解が不十分なまま話し合いだけが進んでしまうことがあるので会社の事情に合わせた対応が必要です。

会社の一部や、特定の事業のみを売却、譲渡を行う場合、M&A仲介会社などの信頼できる人を交えて話し合いを行いましょう。

引き継ぐ事業の範囲を関係者がきちんと理解することを重視して進めると、トラブルや混乱は最低限に抑えられるはずです。

会社の今後に不安を抱いた従業員が、M&A後に離職してしまい大きな混乱をもたらす事例も少なくありません。

特に従業員に対して説明が不十分であると、「自分は会社から何も聞かされていない」と経営陣に不信感を抱き、会社を離職する従業員が増加することが考えられます。

またM&Aに際して従業員の待遇を悪化させたり、希望を聞かずにこれまでと全く異なる仕事をさせたりすると従業員からの不満は大きくなるでしょう。

また会社ごとの個性が大きいスポーツクラブ・フィットネスクラブにおいては、会社文化の違いで従業員同士が馴染めずに、人間関係が悪化するなどのトラブルにつながることもあります。

M&Aでは、経営者同士の話し合いが重要視されますが、従業員や取引先へM&Aに関する説明を行うことも大切です。

M&Aに詳しい専門家などを交えたうえで、従業員や取引先に対する説明を早めに行って下さい。

以上が、スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&A失敗事例とその要因でした。

失敗原因は、売買価格やM&A成約までの時間に気を取られ、本来注力するべき話し合いや説明がおろそかになってしまったことです。

M&Aを行う際は多数の実績と経験を持つM&A仲介会社に相談して、問題を予防しましょう。以下では、経験が豊富なM&A仲介会社について紹介していくので、ぜひ参考にしてください。

M＆Aを行いたいと考えるスポーツクラブ・フィットネスクラブはたくさんあります。しかし、買い手探しから契約を自社で取りまとめるのは難しいです。

事業承継やM&Aを成功させるには、幅広い専門知識が必要となりますので、M&Aに興味がある場合は、まずM&A仲介会社に相談することをおすすめします。

スポーツクラブ・フィットネスクラブのM&Aをご検討の際は、ぜひM&A総合研究所にご依頼ください。M&A総合研究所では、支援実績豊富なアドバイザーによるフルサポートを行っています。

当社は完全成功報酬制（※譲渡企業のみ）となっております。無料相談はお電話・Webより随時お受けしておりますので、M&Aをご検討の際はお気軽にご連絡ください。

最近の動向を見る限り、スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムは、売上高、会員数、従業者数ともに順調に伸びてきています。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムのM&Aは、良く知られているところでは中規模以上の事業や会社が、年に数回売却される例がある程度です。こうした例では、異業種がスポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムを買収しフィットネス業界に参入する例も見受けられます。

しかし、スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムは小規模事業者も多く事業の展開やサービスの売りもさまざまです。このためフィットネス業界で一括りにすると、各案件の価格は千差万別で相場を出すのは難しくなります。

スポーツクラブ・フィットネスクラブ・スポーツジムは消費者のニーズも大きい業界なので、参入希望者も多いため、比較的売り手市場であるといえるでしょう。

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